【子どもを望んでいる夫婦は必見】不妊治療が保険適用になる
30代共働き夫婦で、資産形成奮闘中のえみりです。 こちらのブログでは、家計を見直して倹約をしながらも、お金をかけずに可愛くなるための情報を発信しています！
今日は、「これから子どもを考えている夫婦」「妊活中の夫婦」は必ず押さえておきたいニュース、『不妊治療の保険適用』について解説します。
私たち夫婦は昨年の春に結婚し、もうすぐ１年。
これから先、自分たちにも関係してくるかもしれない大切なニュースです。
実際、私達の周りにも不妊治療を受けている友人が多く、費用や通院、そして精神的な負担について話を聞く機会が年々増えてきています。
これから必要になってくるかもしれない大切な知識、是非ご覧ください。
不妊治療とは
医学的には、避妊をせず１年過ぎても妊娠をしないカップルのことを不妊症と定義しています。
不妊症の夫婦は１０組に１組の割合で存在すると言われています。
一般不妊治療には「タイミング療法」や「人工授精」などがあり、妊娠する多くの人が６か月までに妊娠します。
６か月を過ぎると妊娠率は悪くなり、１年を過ぎたら同じ方法ではほとんど妊娠しません。
一般不妊治療で妊娠できなかった夫婦は、「高度不妊治療」を受けることで、妊娠の可能性を高めることができます。
高度不妊治療は今まで保険が一切きかなかったため、１回の治療で数十万円規模の高額な医療費がかかっていました。
一般不妊治療
タイミング療法
排卵日を特定して、性交渉のタイミングを合わせる方法です。
排卵日より前に、経腟超音波検査で卵巣内の卵胞（卵子が入っている袋）の大きさを測ります。
この計測値から排卵日を推定します。
排卵日の２日前から排卵日までに性交渉があると妊娠しやすいと言われています。
目安は６回と言われおり、６回を過ぎても妊娠しなかった場合は次のステップに進むことを勧められます。
排卵誘発法
内服薬や注射剤によって卵巣を刺激して、排卵を起こさせる方法です。
排卵のない方や排卵が起こりにくい方に行いますが、タイミング法や人工授精の妊娠率を高めるために、または体外受精などの生殖補助医療（体外受精と顕微授精）の際に用いることもあります。
人工授精
精子を取り出し、動きのよい精子を取り出して濃縮し、妊娠しやすい時期に直接子宮に注入する方法です。
人工授精で妊娠する確率は、１回あたり１０％と言われています。
目安は５～６回と言われおり、それでも妊娠しなければ高度不妊治療を勧められます。
高度不妊治療
体外受精
精子や卵子を採取し、体外のシャーレ内で受精させたあと体内に戻す方法です。
この方法では、精子が卵子の膜を自力で破って入り込むので、自然妊娠に近い形で受精卵ができます。
しかし、精子に卵子の膜を破る力が弱い場合は受精に失敗するケースがあり、顕微授精と比べると成功率が低くなります。
顕微受精
顕微鏡を見ながら、針のようなガラス管で精子を卵子に注入する方法です。
受精する確率は上がりますが、卵子に微細な針を刺すため、卵子が耐えられず壊れてしまうケースもごくまれにあるようです。
従来の不妊治療にかかる費用
医療機関や一緒に行う治療内容によって金額は異なりますが、現段階で不妊治療を行った場合にかかる費用です。
これらは１回あたりの金額になります。
１つの治療方法を何周期か繰り返す場合が多く、不妊治療にかかる総額の平均は１００～２００万円のようです。
保険適用になった項目・条件
この度、保険適用になるのは「人工授精」「体外受精」「顕微授精」「採卵」「精巣内精子接種」「胚移植」「胚培養」「胚凍結保存」です。
自己負担額は原則３割。
不妊治療を受ける夫婦の金銭的負担が軽減されることが期待できますね。
さらに、不妊治療の高度医療に対する助成金にも変更がありました。
以前は「夫婦の合算所得が７３０万円未満」というしばりがありましたが撤廃され、１回１５万円だった助成額が３０万円に倍額しました。
体外受精や顕微授精などは治療を始める時点で、女性の年齢が４３歳未満であることを条件に、回数は子ども１人につき最大６回まで（４０歳以上４３歳未満は３回）。
保険適用から除外された項目
この度、保険適用を見送られた項目もありました。
あらかじめ受精卵の異常を調べる「着床前診断」は、流産を減らす効果が期待されるが、命の選別につながるとといった懸念を考慮し、適用が見送られたようです。
他にも「着床前診断」には、検査機器の一部が薬事承認されていないなどの課題もあるため、先進医療へ申請を目指すようです。
まとめ
いかがでしたか？
子どもを望んでいるのになかなか授からない、でも費用負担のことを考えると不妊治療を継続できない。
そんなカップルにとって非常に喜ばしいニュースですね。
私の周りの友人の体験談を聞くと、費用はもちろんのこと、精神的な負担、女性は体への負担もかなり大きいようです。
せめて費用の面だけでも国がサポートすることで、これまで以上に不妊治療が受けやすい社会になればと思います。
